【1:5の法則】すでに接点のある顧客は新規顧客より3倍~10倍受注しやすい
新規顧客の受注率が5% 〜 20%程度と低い傾向にあるのに対し、過去に接点がある見込客、または既存の取引先の受注率は60% 〜 70%と大幅に高くなり、これは「1:5の法則」と言われています。
一度失注したとはいえ、すでに接点がある顧客は自社の商品やブランドを認知し、信頼関係がある程度構築できているケースも多いことから、一度でも検討の土台に乗った顧客は、全くのゼロから関係を築く新規リードよりも圧倒的に成約に至るハードルが低いことがデータで示されています。
海外の調査によると、BtoBの失注案件のうち、約20%〜30%は単なるタイミングの不一致によるものであり、1年以内に再検討の時期が来ると言われています。
つまり、前回は予算やタイミングの問題で受注に至らなかっただけで、製品そのものへのニーズが無くなったわけではないケースが多いと言えます。こうした案件を拾い上げるだけで、新規案件の発掘にお金と労力を費やすよりも効率よく商談を創出できることになります。
本記事では、Salesforceのレポート機能を活用した失注商談の抽出方法に加え、営業掘り起こしの重要ポイントや効率的なアプローチ方法をご紹介します。 なお、本記事でご紹介する手順は、Salesforce上に「活動履歴」として打ち合わせや商談など営業活動を記録していることを前提としています。
過去1年間の失注した商談を抽出
まずは過去1年間で失注した商談をSalesforce上でレポートとして表示しましょう。 「商談」のタブで「新規レポート」クリックし、レポートタイプで「商談」を選択し、画面右側に表示される「レポートを開始」のボタンをクリックします。
レポートの作成画面左上にある「アウトライン」のタブで表示したい項目を選択し、「検索条件」のタブで一致する商談を絞り込むことができます。
デフォルトで表示されている項目のうち、不要なものは「×」で消去、表示項目を追加したい場合は「列を追加」から検索して追加します。
▼アウトライン(表示したい項目に合わせて任意に変更してください)
- 商談名
- 取引先名
- 商談 所有者
- 売上
- 商談日数
- 受注予定日
- 作成日
▼検索条件
- 表示→すべての商談
- 受注予定日→前年
- 商談状況→すべて
- 確度→すべて選択
- フェーズ(※)→0.Dead(失注)
設定が完了したら、画面右上の「保存&実行」ボタンで作成したリストを確認してください。
このとき、「実行」のボタンをクリックすると保存されずレポートの実行のみで完了となりますので、今後も継続して使用したい場合はかならず「保存&実行」ボタンを使うようにご注意ください。
過去の商談内容からアプローチする企業を決定
集計した昨年の失注商談リストより、再度アプローチする企業を決定します。 レポート上の商談名をクリックすることにより、各商談のページへリンクし、詳細を確認できます。
商談画面の「活動履歴」タブから対象の企業とのやり取りや打ち合わせの内容を確認します。
例えば、失注した理由に「予算の都合でロスト」「他社ツールからの乗り換え検討で意思決定できず」など、再度アプローチすれば受注の可能性がありそうな商談を見つけ出します。
商談レコードに「結果」の項目を設けておけばさらに効率化できる
商談レコードに「結果」の内容を記録するカスタム項目を追加しておくことで、レポートで抽出する際にも効率化できます。 このとき、項目を自由記述にしてしまうと、担当者ごとに記載方法が異なり、集計しづらくなってしまうため、プルダウンで選択できるようにすることで表記ゆれを防ぐことが重要です。 プルダウンの選択肢の例として、「競合負け(機能)」「競合負け(価格)」「予算不足」「時期尚早」「導入見送り」などを用意すると良いでしょう。
商談の担当者の役割を確認
商談データに記録されている顧客側の商談担当者を確認し、誰にアプローチすべきなのか、キーマンは誰なのかを特定します。 対象の企業においても複数の担当者がいることが多いため、誰にアプローチすれば受注に繋がるのかを見極めるために確認します。
また、弊社サンブリッジが開発・販売しているSalesforce一体型名刺管理アプリ「SmartVisca(スマートビスカ)」に搭載している組織図生成機能を利用すると、過去に取得した名刺データから取引先の組織図を表示することができ、対象企業の組織を一覧で見ることができます。
対象企業の親・子会社情報や対象企業の誰と社内の誰が接点を持っているのかが可視化され、社内の人脈や対象企業のキーマンの特定を素早く行うことができます。
再度アプローチを実施する
再アプローチする企業、担当者を決定し、メールや電話にてアプローチします。 再アプローチ実施後もきちんと活動の記録を必ず残すようにして、次回以降の営業活動の参考にできるようにしましょう。



